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重量物の運搬から精密機械などデリケートな製品まで山大運輸が運搬する製品は多種多様に渡ります。
「お客様が安心して荷物を託せ、かつ、頼れる存在でありたい。」
これが私たち山大運輸の願いです。
私たちは、数多くの仕事を通じてお客様との信頼関係を築いてまいりました。
豊富な車輌設備を導入しているのも、お客様から安心しお荷物をお預け頂くためであります。これからも、お客様の物流にかけがえのない存在となれる様、益々の企業努力をして参る所存にございます。
代表取締役 渡邉 正勝
社名 | 有限会社 山大運輸 |
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代表者 | 代表取締役 渡邉 正勝 |
所在地 | 本社 〒392-0015 長野県諏訪市大字中洲244-3(地図を見る) 倉庫 〒391-0011 長野県茅野市玉川字原山11400-337(地図を見る) |
TEL | 0266-53-6930 |
FAX | 0266-53-6931 |
URL | http://www.yamadai-unyu.co.jp |
info@yamadai-unyu.co.jp | |
設立 | 昭和59年9月28日 |
資本金 | 800万円 |
取引銀行 | 八十二銀行 商工中金 長野銀行 諏訪信用金庫 |
賠償保険 | 損保ジャパン日本興亜保険 運送及び設置 賠償額 1事故 1億円 日新火災海上保険 |
従業員数 | 25名 |
車輌台数 | 20台 (平成29年4月現在) |
主要取引先 | 日本通運(株) (株)クリンビー セイコーエプソン(株) 東北エプソン(株) 秋田エプソン(株) |
許 認 可 | 一般貨物自動車運送業 新自貨239号 軽貨物自動車運送業 長陸輸第5920号 貨物自動車利用運送業 新自利新第165号 産業廃棄物収集運搬業 長野県 2002078382 新潟県 01509078382 古物商 第481200500008号 |
業務内容 | 機械器具設置業全般 重量物・大型機械の運搬・搬入・据付・解体・組立 精密機器の梱包・運搬・設置・解体・組立 クリーンルーム作業全般 (機器移設・解体・組立・梱包) プラント・生産ライン解体・移設・廃却工事全般・コンサルティング 事務所・倉庫等の移転・コンサルティング全般 工作機械・大型機器・重量機械・精密機器等の保管・管理・荷役作業 クレーン・高所作業全般・船上・潜水作業コンサルティング全般 一般貨物・軽貨物取扱 物流業務全般・コンサルティング 恒温輸送・保管・管理 産業廃棄物収集運搬 (長野県・新潟県) 倉庫業全般 (自社倉庫・クリーンルーム保有) |
アクセス |
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昭和59年 | 9月28日会社設立 資本金800万円 従業員6名 軽貨物自動車運送業許可取得 軽貨物車輌 10台 日本通運㈱と業務提携 ペリカン便の業務委託 重機事業参入 日本通運㈱の協力会社として主事業の確立 |
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昭和60年 | 年間売上 1500万円 |
平成6年 | 諏訪市中洲に事務所移転 本社社屋竣工 一般貨物自動車運送業許可取得 保有車輌 一般貨物車輌 5台 軽貨物車輌 10台 長野県トラック協会・諏訪トラック協会加入 |
平成8年 | 貨物自動車利用運送業許可取得 |
平成9年 | 大型貨物車輌(ユニック付・アコーディオン車)導入 |
平成10年 | 年間売上 1億円突破 国土交通省 プロドライバー事故防止コンクール入賞以後毎年表彰される |
平成11年 | 大型貨物車輌(ウイング・ゲート車)導入 |
平成13年 | 7月2日 長野県 産業廃棄物収集運搬業許可 取得 自社倉庫竣工 敷地 1173坪 建物 800坪 茅野市玉川 |
平成15年 | 年間売上 2億円突破 |
平成16年 | 3月11日 新潟県 産業廃棄物収集運搬業許可 取得 自社倉庫内にクリーンルーム新設 恒温車(空調)2台導入 |
平成19年 | 大型貨物車輌(セルフローダー)導入 13tフォークリフト導入 ホームページ公開 |
平成20年 | 年間売上 3億円突破 大型貨物車輌(セルフローダー)追加導入 |
平成21年 | 年間売上 4億円突破 |
平成25年 | 9月29日 創業 30年 |
方針
- お客様が安心して荷物を託せ、かつ、頼れる存在であること。
- お客様から信頼される存在であること。
- 新しい物流革新により、お客様を満足させる存在であること。
運動方針
- 車輌の低公害化と燃費改善の取り組み
山大運輸では、CO2やNOx、およびPMの排出削減、さらには省燃費につながる環境配慮車輌の導入とともに、省エネ運転の指導に積極的に取り組む。 - 梱包資材の省資源化
荷物の梱包から輸送・設置・保管等一貫して業務を行っている為に、梱包資材の省資源化と輸送の効率化を推進する為に常に業務の革新を図るよう取り組む。 - 廃棄物の削減と省エネの推進
事務所・倉庫から排出される廃棄物の分別(指定業者と提携)をすることによりリサイクルの推進を進める。
また、節電(室内温度の管理等)、節水を常に実施する。